矢野経済 2017年度文具市場は1.1％減の4642億円

2019年02月14日

矢野経済研究所は昨年10月から12月にかけて2017年度の国内文具・事務用品市場を調査、その結果を「文具・事務用品マーケット総覧2018年版」として昨年12月21日に発刊しました。

 

 

調査結果によると、2017年度の国内文具・事務用品市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比1.1％減の4642億円となり、2014年度以来のマイナス成長となりました。市場規模は2014年度が4646億円、2015年度が4691億円、2016年度が4692億円と推移してきました。

国内文具・事務用品市場はここ数年、個人需要のヒット商品が創出された筆記具が牽引し、市場全体を底上げしていました。しかし、2017年度は成長を続けてきた筆記具が前年度割れで推移したほか、紙製品は減少を継続、事務用品も大半の品目が横ばいから減少となったことから、市場全体も縮小しました。

2017年度の市場規模を分野別にみると、筆記具が前年度比0.3％減の979億円で、紙製品が同1.8％減の1587億円、事務用品が同0.9％減の2076億円でした。

2018年度の市場規模の予測は微減の4603億円。文具・事務用品市場は、国内では成熟市場であり、今後も人口減少を背景とする構造的な需要減少は不可避の状況にあると、同研究所では指摘。このような環境下、多くの文具・事務用品メーカーは、個人需要に対応した高機能・付加価値商品の投入による需要活性化施策を推進するとともに、海外マーケットの開拓を追求しているとしています。